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| 日本地質学会 | |
| 日本火山学会 | |
| 日本岩石鉱物鉱床学会 | |
| 地学団体研究会 | |
| 地学団体研究会九州支部 | |
| 日本気象学会 | |
| 日本気象学会 九州支部 | |
| 長崎県地学会 | |
| 長崎県生物学会 | |
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| 産業技術総合研究所 地質調査総合センター | |
| 佐賀大学文化教育学部火山研究グループ(角縁研究室) | |
| 山口大学理学部 地球科学分野 オープンエア・ミュージアム 山口の火山(永尾研究室) | |
| 長崎ペンギン水族館 | |
| 国土地理院 | |
| 長崎海洋気象台 | |
| 長崎自動車(長崎バス) | |
| 長崎県交通局(長崎県営バス) | |
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| Coral Reef(長崎大学ビオトープ) | |
| NPO法人地域循環研究所(長崎大学屋上田んぼ) | |
| 長崎市立大園小学校 | |
| 長崎市立佐古小学校 | |
| 長崎市立川平小学校 | |
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| ふるさと自然の会(佐世保) | |
| 長崎県の自然 | |
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自然楽房 長崎市で コウゾを そだてて 和紙づくりを なさっています.また,沈殿あいづくりと 発酵だてによる あいぞめ,そのほか 自然の 材料を つかって いろいろなものを つくる こころみを されています. |
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| パパラギダイビングスクール長崎 | |
| 海もぐらのホームページ | |
| 海のちいさな生きものたち | |
| YELLOW SUBMARINE | |
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| 麻類作物研究センター伝統工芸作物ヘンプ=大麻=アサの意外で正しい知識・情報をくわしく掲載.とくに麻類作物研究センター便りのなかの“アジアと麻”“天然繊維分野”の項目は日本の現状からは想像もつかない話ばかりで驚愕の連続です. | |
| 日本麻協会(文字化けするときはそのつど文字コードをShift_JISにすると文字は正常に表示されますが画像が表示されないようです) | |
| 「大麻特区」認定で北見市が地域活性化へ北海道新聞2008/08/08 付け=北見市の「産業用大麻栽培特区」認定に関する報道記事と動画です.建材・自動車部品としての産業化に向けた取り組みが開始されるようで,日本ではきわめて画期的な変化といえます. | |
| 岐阜県産業用麻協会=ヘンプ(麻) の日本における産業利用は、大麻=マリファナ=麻薬というイメージと大麻取締法による利用の制限により、海外の理解と有効利用に反して研究さえもままならない現状です。古来よりヘンプ(麻)と関わりの深い岐阜県から全国に先駆けて、産業利用を促進し生活面においても環境負担の少ない新たな社会構造の提案と実践を進めます。(ホームページより引用) | |
| (株)日本ヘンプ=ニュージーランド産のアサ製品を一手に輸入する日本側代理店 | |
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| ほんまちラボまちづくり道場(兵庫県尼崎市) 当館館長に決定的な影響をあたえた3人の師匠のうちのひとり,片寄俊秀氏が主宰する,まちづくり実践のNPO法人です. | |
| 日本オオカミ協会 | |
| 新しい創傷治療 これまでの医学の常識“傷は消毒して乾かす”を根本からくつがえす驚きの真実と新しい治療法が多数の実例によって示されています | |
| 財団法人 日本中毒情報センター | |
| ムカデ毒の対処方法 私設研究所Neo-Tech-Labを 開設されている 上田智章さんが 温熱療法を 独自に 発見された いきさつと, その 公表によって 検証された 温熱療法の 体験が 40例以上 掲載されています. | |
| 財団法人 カナモジカイ 日本語を かきあらわすときに 漢字を つかうことの 弊害を うったえ, カナで かきあらわすことを はたらきかける 運動を すすめる 団体です. | |
※大麻問題に関する館長の認識
現行・大麻取締法の本質は,自国の石油化学製品(化学繊維がその典型)を売り込むために,競合するアサの栽培を絶滅することを意図したアメリカ占領軍の指示で制定された,(ほかの「先進国」では過去のものになっている)政治的で異常な弾圧法規(薬物規制をよそおった農作物栽培弾圧)である.
2008年から増加している大麻「事件」の摘発は,日本国民のあいだでアサの多面的な価値が知られるのを阻止したい勢力を背景にして,自分の組織(権益)を守りたい厚生労働省麻薬取締部などが,情報操作・世論操作の目的でおこなっている権力犯罪(直接的には犯罪者の仕立て上げ,間接的には国内生物種の絶滅,伝統文化・農業の絶滅,環境保全型産業にたいする妨害)である.
陶酔作用のない大麻=産業用大麻については,EU諸国・カナダのように管理体制(種子の供給・薬理物質の検査など)を確立して免許制度の弾力的運用または届出制に移行する必要がある.
陶酔作用のある大麻の医薬品としての使用は,すでに解禁しているカナダなどの実績を参考にして,合法化する必要がある.末期がんや心筋梗塞の鎮痛剤として医療現場で使われるモルヒネはもちろんのこと,危険性や規制についてどこからも異論が出ない正真正銘の覚せい剤メタンフェタミン(商品名ヒロポン)でさえ,日本国内で現在も医薬品として承認され,条件つきで製造・販売・使用が許されている.
精神薬理作用のあるTHC型大麻(有毒大麻)の嗜好目的の使用については,国内外の最新データによって有害性を客観的に評価し,モルヒネ・覚せい剤・シンナー・酒・タバコなどの有害性・規制のしかたと比較して,均衡のとれた規制に改める必要がある.
これら3つのうち,産業用大麻や医療用大麻の改革はそれぞれ単独でも可能であり,嗜好用大麻の問題と区別して法改正をおこなうべきである.
“大麻の害はアルコールやタバコの害よりも少ない”というのは“アルコールやタバコの害は大麻の害よりも大きい”ということと同じ意味であり,大麻の“無害性”を強調するだけではなく,アルコールやタバコの害を深刻にとらえるべきである.酒・タバコは合法であっても,事故・犯罪をひきおこしたり,死にいたったり,人生を破滅させたりと,本人や社会にとっての害が軽視できないのは日頃から見聞きする具体的な経験で納得できるはずである.
また,薬物撲滅キャンペーンを信じるとしても,同じような害をつ薬物の一方である酒は合法(シンナーの所持も合法)であるし,未成年の大学生や社会人による違法な飲酒(とくに体育会系サークルでの飲酒強要)・喫煙さえ容認される風潮があり,他方の大麻は重大犯罪として逮捕され,起訴されるかどうか決まらないうちから,実名が全国報道され,退学・懲戒・解雇免職処分になる(本人の将来が絶たれ,社会的な人材が失われ,社会から排除された人が犯罪組織に拾われる)という矛盾の説明がつかない.
重要なのは,合法違法にかかわらず,これらの薬物の害をありのままに知ることであり,薬物=犯罪という短絡的な規制方式によって社会的に得られるものと失われるものの,どちらがおおきいか比較することである.